AMD急騰で主要3指数反発、Meta大型GPU契約が起爆剤に

2月24日（火）の米国株式市場は主要3指数がそろって反発した。前日（23日）はダウが821ポイント安（-1.66%）と急落していたが、この日は買い戻しが優勢となり「ターンアラウンド・チューズデー」の展開に。ダウ工業株30種は+370.44ドル（+0.76%）の49,174.50ドル、S&P500は+52.32ポイント（+0.77%）の6,890.07、ナスダック総合は+236.41ポイント（+1.04%）の22,863.68で引けた。AMDとMetaの大型GPU契約発表がテクノロジーセクター全体の買い戻しを促したほか、ホームデポの好決算も消費関連のセンチメント改善に寄与した。

テクノロジー・半導体セクターが反発を主導した。AMDの急騰（+8.8%）に連れてインテル（+5.8%）、キーサイト・テクノロジーズ（+23%・好決算）など半導体・テスト関連が軒並み上昇。ソフトウェア株も前日の「AIスケアトレード」による急落から買い戻しが入り、セールスフォース（+4.2%）などが回復した。一方、金融セクターはJPモルガン（-1.78%）、アメックス（-1.29%）と引き続き弱含み。HSBCの格下げも重しとなった。ヘルスケアセクターは銘柄によってまちまちで、ノボ・ノルディスク（-2.5%）がウェゴビー・オゼンピックの米国価格引き下げ方針を嫌気され下落した。

• AMD (AMD): +8.8%（$213.84） — MetaとAI向けGPU6GW・5年間で最大600億ドルの大型供給契約を発表。AMD Instinct MI450+EPYC CPUによるH2 2026出荷開始予定。Metaに最大1.6億株のパフォーマンスワラントも付与。
• キーサイト・テクノロジーズ (KEYS): +23.0%（$301.36） — Q1決算が市場予想を大幅に上回り急騰。AI・防衛関連の需要増とガイダンス引き上げが評価された。
• ペイパル (PYPL): +6.7%（$47.02） — Bloombergが報じたStripe（評価額$1,590億）による買収検討の報道で急伸。実現すればフィンテック史上最大のM&Aに。
• ホームデポ (HD): +2.2%（$385.75） — Q4決算でEPS $2.72（予想$2.54）と上振れ。既存店売上高+0.4%。2026年通期ガイダンスも堅調で、増配も発表。
• テスラ (TSLA): +2.5%（$409.63） — テクノロジー全般の買い戻しの流れに乗り反発。

2月の米消費者信頼感指数（コンファレンスボード）は91.2（前月89.0から改善）。現況指数は120.0、期待指数は72.0に上昇し、関税ショック後も消費者マインドは底堅さを維持した。一方、リッチモンド連銀製造業指数は-10（前月-6）と悪化し、製造業の景況感は低調。FRBは1月FOMC（27〜28日）で政策金利3.50〜3.75%の据え置きを決定済み。次回FOMC（3月）ではSection 122関税によるインフレ影響を見極める姿勢。市場は2026年後半に2回の追加利下げを織り込んでいる。

【日経先物】米国株の反発を受け、2月25日の東京市場は堅調なスタートが見込まれる。前日24日の日経平均は495円高の57,321円で引けており、地合いは良好。AMD-Meta契約を受けた半導体関連（東京エレクトロン、アドバンテスト等）への波及買いが期待される。【ドル円】2月24日は155.86〜155.97円で推移。トランプ関税政策の不透明感から方向感が定まりにくい。【注目イベント】本日25日は米国市場引け後にNvidiaの2026年度Q4決算発表（予想EPS $1.53・売上$657億）が最大の注目材料。Blackwellチップの需要動向次第で日米両市場に大きな影響。また、トランプ大統領の一般教書演説（24日夜実施済み）の内容精査も焦点となる。