日経平均495円高、AI関連が米株安に逆行し反発

2月24日の東京株式市場で日経平均株価は反発した。終値は前日比495円39銭（0.87%）高の5万7321円09銭。始値5万6764円14銭、高値5万7421円67銭、安値5万6732円93銭。前週末の米国株安（S&P500が-1.04%）を跳ね返す格好でリバウンド狙いの買いが優勢となり、AI関連を中心に上値を伸ばした。TOPIXは前日比7.50ポイント（0.20%）高の3815.98で引けた。東証プライムの値上がり銘柄数は1046、値下がり銘柄数は505。売買高は26億4475万株、売買代金は8兆5807億円と高水準を維持した。

電線・光ファイバー関連および半導体製造装置関連の主力銘柄に活発な買いが入り、AIインフラ関連セクターが相場全体を牽引した。生成AIの普及に伴うデータセンター投資需要の拡大を背景に、光ケーブルや半導体製造装置への物色が広がった。一方、前週末の米国市場ではトランプ大統領が全世界への関税を15%に引き上げると表明したことで金融株（-3.33%）や一般消費財（-2.15%）が大幅安となっており、国内でも輸出関連の一部には慎重な動きがあった。

• TBグループ (6775): 前場+35.7% — 急騰（詳細理由は確認できず）
• シンバイオ製薬 (4582): 前場+21.9% — 東証グロース（詳細理由は確認できず）
• KOA (6999): 前場+20.4% — 東証プライム上場の電子部品メーカー（詳細理由は確認できず）
• エアクロ (9557): 前場+20.2% — 東証グロース（詳細理由は確認できず）
• 電線御三家（フジクラ5803・住友電工5802・古河電工5801）: 変動率未確認 — AIデータセンター向け光ケーブル・電線需要拡大を背景にAIインフラ関連として本日相場を牽引したと報じられている

東京市場のドル円は155円台で推移した。前週末は米国の関税政策をめぐる不確実性からドル売り・円買いが強まり154円台前半まで下落する場面があったが、24日の東京市場では持ち直し、午前に155.14円付近、午後13時台には155.18円を超える展開となった。日本10年国債利回りは2.1%水準へ低下し、6週間ぶりの低水準圏で推移した。1月の日本の消費者物価指数（CPI）が総合・コアともに鈍化したことで日銀の追加利上げ観測が後退したことが背景にある。ユーロ円の具体的な終値は確認できず。

前週末23日（月曜日）のS&P500は前日比1.04%安の6837.75ポイントで引けた。トランプ大統領が全世界への輸入品に課す関税を10%から15%に引き上げると表明したことが売りを誘い、金融株（-3.33%）・一般消費財（-2.15%）・資本財（-1.37%）が大幅安。防御的セクター（生活必需品+1.46%・ヘルスケア+1.15%）のみ上昇した。今週最大の注目イベントは25日（火）に予定されるエヌビディア（NVDA）の2025年11月〜2026年1月期決算発表。AI向け半導体の旺盛な需要を背景に好業績・強気見通しが期待されており、結果次第でAI関連株全体に大きな影響を与える見込み。引き続きトランプ関税政策の動向にも警戒が必要。